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シロアリ駆除にかかる費用丨工法別・坪数別の相場と安く抑える方法を解説

シロアリ駆除の費用相場は1坪あたり6,200円〜8,300円で、30坪の住宅なら総額20万円前後が目安です。駆除方法や施工面積ごとの費用の目安、追加費用が発生するケース、費用を抑える具体的な方法まで詳しく解説します。

築20年以上のご自宅で、床のきしみや羽アリの発生など、気になる変化はありませんか。シロアリ被害が心配になったとき、まず気になるのは駆除や予防にかかる費用ではないでしょうか。

シロアリ対策の費用は、工法や施工範囲によって大きく異なります。そのため「いくらかかるのかわかりにくい」と感じる方も少なくありません。

この記事では、費用の決まり方をはじめ、工法別・坪数別の費用相場、追加費用が発生しやすいケース、費用を抑える方法までを、グラックスの料金例を交えながらわかりやすく解説します。

シロアリ駆除の費用は1階部分の施工面積で決まる

シロアリ駆除の費用は、1階部分の施工面積に坪単価または㎡単価を掛けて算出されるのが一般的です。家の1階部分を基準に、その面積に応じて金額が決まるとイメージするとよいでしょう。

シロアリは土の中から床下を通って建物に侵入するため、駆除や予防の施工も床下を中心に行われます。そのため、建物全体の延べ床面積ではなく、1階の床面積を基準に費用が算出されます。

つまり、2階建てでも3階建てでも、1階部分の面積が同じなら基本料金はほぼ変わりません。まずはご自宅の1階の床面積を把握しておくと、見積もりの内容を確認しやすくなります。

ただし、施工単価は業者によって異なります。使用する薬剤や工法、保証内容のほか、床下に入りにくい構造への対応など、価格に含まれるサービスの範囲が異なるためです。単価だけでなく、施工内容まで比較することが大切です。

なお、坪と㎡は換算が可能です。1坪はおよそ3.3㎡にあたります。業者によって坪単価で案内する場合と㎡単価で案内する場合があるため、比較する際はどちらかの単位にそろえるとわかりやすいでしょう。

シロアリ駆除にかかる費用の相場

シロアリ駆除の費用相場は、工法や坪数によって大きく異なります。工法とは、シロアリを駆除するための施工方法のことです。

ここでは、主な工法の特徴とあわせて、費用の目安を紹介します。

施工方法別の相場

シロアリ駆除の工法には、バリア工法とベイト工法という代表的な2つの方法があります。それぞれ特徴と費用相場が異なるため、順番に見ていきましょう。

近年は、天然ミネラルを使ったホウ酸施工を選ぶ方もいます。選択肢が増えた分、どれが自宅に合うのか迷う方も多いのではないでしょうか。

バリア工法の場合

バリア工法は、床下の土壌や木部に薬剤を散布して、シロアリを直接駆除する工法です。いわば、家の周りに薬剤の壁を作り、シロアリを寄せ付けないようにするイメージです。もっとも古くから使われている方法で、即効性が高く、費用を抑えやすい点が特徴です。

一般的なバリア工法の費用相場は、1坪あたり6,200円〜8,300円ほどです。30坪程度の住宅であれば、総額20万円前後が目安になります。

ただし、被害の状況やシロアリの種類によって金額は変わるため、正確な費用は現地調査を受けたうえで確認することをおすすめします。

ベイト工法の場合

ベイト工法は、薬剤を混ぜた毒餌を床下や建物の外周に設置する方法です。専門的には、この毒餌をベイト剤と呼びます。

シロアリが自ら巣に持ち帰ることで、巣ごと駆除する仕組みです。いわば、シロアリ自身に毒餌を運ばせる「おとり作戦」のような工法といえるでしょう。

薬剤を床下や室内に直接散布しないため、においが気になる方や、小さなお子さまやペットがいるご家庭でも取り入れやすい工法といえます。

ただし、建物の外周の複数箇所に設置する作業が必要になるうえ、効果が出るまで数週間から数か月かかることもあります。その間の管理費用も発生するため、費用相場は1坪あたり9,300円〜12,000円ほどと、バリア工法よりも高額になる傾向があります。

ホウ酸施工の場合

近年注目されているのが、ホウ酸を使った防蟻処理です。ホウ酸とは、鉱物から精製される天然由来の成分で、海水や岩石、植物などにも含まれています。

ホウ酸の大きな特徴は、安全性の高さです。哺乳類は摂取しても、腎臓の働きによって短期間で排出されるため、急性毒性は食塩とほぼ同じ程度とされています。

一方、シロアリのような下等生物は腎臓を持たないため、ホウ酸を排出できません。細胞レベルでエネルギー代謝ができなくなり、やがて駆除される仕組みです。

また、ホウ酸は薬剤のように揮発したり分解したりすることがありません。雨風にさらされない床下のような環境であれば、半永久的に効果が続くとされています。再施工の手間を減らせる点も、大きなメリットといえるでしょう。

なお、グラックスでは、ホウ素系防腐防蟻剤「エコボロン」(株式会社エコパウダー製)の施工認定店として、ホウ酸によるシロアリ防除にも対応しています。

坪数別の相場

続いて、坪数別の費用相場を見ていきましょう。一般的な施工方法である「バリア工法」と「ベイト工法」を例に、30坪・40坪・50坪の場合の目安をまとめました。 

坪数バリア工法ベイト工法
30坪約186,000円〜249,000円約279,000円〜360,000円
40坪約248,000円〜332,000円約372,000円〜480,000円
50坪約310,000円〜415,000円約465,000円〜600,000円

坪数が大きくなるほど施工面積が広がるため、費用も高くなる傾向があります。ただし、業者によっては基本料金を設定しており、施工面積が小さい場合でも一定額の費用がかかるケースがあります。

20坪以下の住宅で見積もりを取る際は、基本料金の有無も確認しておくとよいでしょう。

なお、グラックスのヤマトシロアリ駆除は1㎡あたり1,300円からです。坪単価に換算するとおよそ4,290円からになります。20坪であれば8万円台、30坪であれば12万円台からが目安です。一般的な費用相場と比べても、比較的利用しやすい価格帯といえるでしょう。

グラックスのシロアリ駆除サービスの詳細はこちらから

シロアリ駆除費用が高くなるケース

シロアリ駆除は、見積もり時に想定していた金額より高くなることがあります。あらかじめ高額になりやすいケースを知っておけば、見積もりの内容を確認する際に役立ちます。

シロアリの被害が想定以上に広がっていた場合

床下を調査した結果、シロアリの被害が当初の想定より広い範囲に及んでいた場合は、追加費用が発生することがあります。駆除に必要な薬剤の量や作業時間が増えるためです。

また、被害が壁の内部やタイルの下など、床下から確認しにくい箇所まで広がっているケースもあります。このような場合は「穿孔(せんこう)処理」と呼ばれる、薬剤を注入するために小さな穴を開ける施工が必要になることがあり、費用が高くなる要因のひとつです。

被害を長期間放置すると、シロアリ駆除だけでなく、柱や土台の補修工事が必要になる場合もあります。修繕費用が大きく膨らむ可能性があるため、早めに対処することが大切です。

なお、グラックスでは、シロアリの防除に関する専門知識や技術を有することを認定された「しろあり防除施工士」「蟻害・腐朽菌診断士(腐朽検査士)」などの有資格者が在籍しています。

建物の状態を十分に調査したうえで見積もりを提示しているため、追加費用の有無や施工内容について丁寧な説明を受けられます。こうした対応をしてくれるかどうかも、業者選びの重要なポイントです。

出典:公益社団法人 日本しろあり対策協会「しろあり防除施工士とは」(https://www.hakutaikyo.or.jp/jigyou/sekoushi)

出典:公益社団法人 日本しろあり対策協会「蟻害・腐朽検査士とは」(https://www.hakutaikyo.or.jp/jigyou/kensashi-m)

床下に作業員が入れない構造だった場合

住宅の構造によっては、床下に点検口がなかったり、床下の高さが極端に低かったりして、作業員が入れないことがあります。

このような場合、調査や施工のために点検口を新設する必要があります。1か所あたり20,000円〜50,000円程度の追加費用がかかることがあるため、注意が必要です。

とくに京都府内には、築年数が古い住宅も多く見られます。長年住み続けている家は、床下の構造が現在の基準と異なっている場合もあります。事前に業者へ床下の状況を伝えておくと、当日の調査がスムーズに進みます。

シロアリ駆除の費用を抑える方法

シロアリ駆除の費用は、工法や坪数、被害状況によって大きく変わります。ここでは、費用の負担を抑えるためにできる具体的な方法を紹介します。

複数の業者から相見積もりをとる

1社だけの見積もりで即決するのではなく、複数社から見積もりをとることがおすすめです。同じ施工内容でも、業者によって費用や保証内容に違いがあります。複数の見積もりを比較することで、提示された金額が適正かどうかを判断しやすくなります。

確定申告で雑損控除を受ける

シロアリ駆除にかかった費用は、確定申告の際に雑損控除の対象となる場合があります。国税庁によると、シロアリによる被害は所得税法施行令第9条に定める「異常な災害」に該当し、駆除費用や修繕費用が対象になるとされています。

ただし、被害を未然に防ぐための予防費用は対象外です。申請の際は、駆除や修繕にかかった費用の領収書を用意しておきましょう。

出典:国税庁「シロアリの駆除費用」(https://www.nta.go.jp/law/shitsugi/shotoku/05/01.htm)

出典:e-Gov法令検索「所得税法施行令第9条(災害の範囲)」(https://laws.e-gov.go.jp/law/340CO0000000096)

駆除業者や住宅会社の保証を利用する

新築住宅には、国土交通省が所管する「住宅の品質確保の促進等に関する法律(品確法)」が適用されます。これは、引き渡しから10年以内に発生した欠陥について、売主が責任を負うことを定めた法律で、シロアリ被害も対象になる場合があります。

中古住宅であっても、契約内容によっては保証の対象になることがあります。購入時の契約書を確認してみましょう。

また、駆除業者の多くは、施工後の保証制度を設けています。グラックスでは、万が一の再発時にも安心していただけるよう、損害保険付きの5年保証を発行しています。

再発した場合の再処理だけでなく、再発によって建物に被害が生じた場合の修復費用についても、保険で補償される仕組みです。保証の有無や内容は業者によって差があるため、見積もりの段階でしっかり確認しておくと安心です。

出典:国土交通省「住宅の品質確保の促進等に関する法律の概要」(https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/house/content/001586555.pdf)

自治体の補助金を利用する

多くの自治体では、シロアリ駆除を対象とした補助金や助成金は用意されていないのが実情です。

ただし、独自の助成制度を設けている自治体もあります。たとえば、福島県金山町では、日常生活に害を及ぼすおそれのある害虫(カメムシ、スズメバチ、シロアリなど)の駆除を業者に依頼した場合、費用の一部を補助する制度があります。

お住まいの自治体によって利用できる制度は異なるため、窓口へ確認してみるとよいでしょう。

なお、既存住宅の長寿命化を目的とした「長期優良住宅化リフォーム推進事業」では、構造部分の劣化対策としてシロアリ予防工事が対象に含まれる場合があります。

シロアリ駆除そのものへの直接的な補助は限られますが、利用できる関連制度がないか確認してみることをおすすめします。

出典:福島県金山町「カメムシなどの害虫駆除に補助金が出ます」(https://www.town.kaneyama.fukushima.jp/soshiki/56/gaichu.html)

出典:国土交通省「長期優良住宅化リフォーム推進事業(補助を受けるための要件)」(https://r07.choki-reform.mlit.go.jp/overview/requirement.html)

こちらの記事では、シロアリ駆除に使える補助金について解説しています。雑損控除を受けるための条件や火災保険の適用可否も取り上げているため、ぜひあわせてご覧ください。

費用が安すぎる業者や不安を煽る業者には要注意!

シロアリ駆除の費用を抑えたいからといって、価格の安さだけで業者を選ぶことはおすすめできません。極端に安い金額を提示する業者のなかには、必要な薬剤の量を減らしていたり、施工が不十分だったりするケースもあります。

とくに注意したいのは「工事一式」といった曖昧な見積もりです。内訳が明確に示されていない場合、何にいくらかかっているのかが分からず、後から高額な追加費用を請求されるおそれがあります。

また、下請け業者に工事を丸投げしている場合、中間マージンが発生します。結果的に割高になることも少なくありません。

信頼できる業者かどうかを見極めるためには、次のようなポイントを確認しましょう。

  • 見積もりの内訳が具体的に示されているか
  • 保証内容や期間が明確か
  • 有資格者が在籍しているか

グラックスは、防除作業に必要な「建設業許可」「消毒業許可」「知事登録」をすべて取得しており、自社完結の施工体制を整えています。「しろあり防除施工士」などの有資格者も多数在籍しているため、下請けに頼らない一貫した対応が可能です。

安さだけでなく、こうした体制の有無も業者選びの判断材料にしてみてください。

まとめ

シロアリ駆除の費用は、施工する範囲や工法、被害の進行度によって異なります。被害を放置すると、駆除だけでなく床下の修繕など追加費用が発生する可能性もあるため、床のきしみや羽アリなどの異変に気づいた段階で早めに調査することが大切です。

京都をはじめとした関西エリアでシロアリ対策を検討している方は、グラックスへご相談ください。「しろあり防除施工士」による無料調査で現在の状況を確認し、ホウ酸施工を含めた住まいに適した対策をご提案します。1㎡あたり1,300円からの明朗な料金設定に加え、損害保険付きの5年保証で施工後も安心です。

「被害があるかわからない」「他社で対応を断られた」という場合も、まずはお気軽にお問い合わせください。大切な住まいを守るために、無料調査から始めてみませんか。

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